未来探索の会 研究会 2018年度 研究会/講演会

第1回 未来探索の会~<ネクストモビリティ>を加速するためには~(2018/3/6)

今年度も、元日本経済新聞社メディアラボ所長であり、現在も多数の肩書を持つ坪田知己氏にナビゲーターを務めていただき、『未来探索の会』を開催します!
この会は、技術や経済、社会動向などで20-30年先がどうなるかについて、先見性のある方を招いてディスカッションする形式で行います。
第1回のゲスト・スピーカーには、多摩大学情報社会学研究所主任研究員・教授の会津泉氏をお招きし、『<ネクストモビリティ>を加速するためには』と題しご講演いただきます!
本会ではBPIAにご興味をお持ちの会員ご紹介者様にもご参加いただけます。
大変貴重な機会となりますので是非お連れ様もご一緒に、お越しください。

タイトル: <ネクストモビリティ>を加速するためには
日時: 2018年3月6日(火)
18:00-19:30 研究会 (17:45〜 受付)
19:30-20:30 懇親会 *ビールと軽いおつまみを出します。
場所: 日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社 本社
東京都品川区西五反田 四丁目32番1号
東京日産西五反田ビル 2F
(東急目黒線 不動前駅より徒歩2分)

http://www.ncd.co.jp/company/base/
講師: 会津 泉(あいづ いずみ)氏
多摩大学情報社会学研究所主任研究員・教授
(公財)ハイパーネットワーク社会研究所 研究員
ネクストモビリティ・コミュニティ 世話人
参加費: 500円/人(交流会費込)
※ BPIA会員ご紹介者の方も参加できます。

お申込みはこちらから↓↓
※受付は終了しました
 


■講師からのメッセージ

パソコンは人間の知的能力の強力な「補助具」となり、パソコン同士をつなぐパソコン通信は、人間同士のコミュニケーションの強力な「補助具」となった。
コンピューター同士を「オープンに」=ユーザーが勝手につなぐインターネットは、人間の「知的」活動に限定されず、人びとの暮らし方、学び方、働き方を変え、メディアの売り手と買い手の関係を変え、地球社会のあり方を大きく変えた、、はずだった。ただし、それはあくまでコンピューターが直接扱える情報=デジタル情報=ビットの移動を媒介とする世界でのお話だった。
ところが、近年3Dプリンターやレーザーカッターなどの個人向けデジタル工作機械の登場と、それを共同して使う人びとのコミュニティ「ファブラボ」や「メイカーズ」の出現と発展は、デジタル技術がビットに加えてアトム、つまりモノの世界を対象にすることの始まりと捉えられる。

たとえば、近代産業社会の代表といえる自動車産業を根底から変えようとする主体が登場し始めている。買い手と売り手の関係を問い直し、自分たちがほしいものを自分たちで作る、という発想をサポートするプラットフォームの提供を狙っている。
少子高齢化・過疎化が否応なしに進展する日本社会で、人びとの足はこれからどうなるのか? 「歩行者以上・自動車未満」の移動手段、シニアも障がい者も簡単に使える「小さい交通」が必要ではないか。
自動運転だけではなく、ウーバーなどのライドシェアに代表されるMaas(モビリティ・アズ・ア・サービス)が、これからの移動手段のあり方を変えていく。
ハードとしてのクルマではなく、移動システムとしてのモビリティがこれからどうなるのか?どうするのか?
「ネクストモビリティ・バザール」2016 in軽井沢、同2017 inくろべを主催し、 パリのAutonomy、バルセロナのSmart City Expo、ラスベガスのCESを通じて見えつつある新しいモビリティ、新しいビットとアトムの移動、新しい情報社会の展望と課題を語ります。

◎講師プロフィール
会津 泉(あいづ いずみ)氏

多摩大学情報社会学研究所主任研究員・教授
(公財)ハイパーネットワーク社会研究所 研究員
ネクストモビリティ・コミュニティ 世話人

1952年仙台生まれ。利用者中心のネット社会の発展をめざし、80年代はパソコン通信、90年代はインターネットの普及を推進。97年よりマレーシアでアジア・途上国でのネットの普及、グローバルな政策課題の研究・実践に取り組む。2000年東京に戻り、デジタルデバイド、インターネットガバナンスなどのグローバルな政策議論に市民社会メンバーとして参加。
2011年東日本大震災後、「情報支援プロボノ・プラットフォーム(iSPP)」設立に加わり、ICT活用による支援、調査に従事。2012年よりデジタル工作機器を活用する「ソーシャル・ファブ」の研究・実践に取組み、最近は「ネクストモビリティ」の推進に注力している。

著書:『パソコンネットワーク革命』、『進化するネットワーク』、『アジアからのネット革命』、『インターネットガバナンス』、『3.11被災地の証言』(共著)、『熊本地震 情報通信の被害・復旧・活用状況』、訳書『スカリー』ほか。


■ナビゲーター:

坪田 知己(つぼた ともみ)氏

1972年日本経済新聞社入社。大阪社会部、名古屋編集部、東京産業部などで記者。『日経コンピュータ』副編集長、産業部デスク、社長室マルチメディア担当次長、マルチメディア局企画開発部長、電子メディア局次長、日経メディアラボ所長を経て、2009年定年退職。1994年以降、日経のインターネット事業戦略の立案に従事。
(独)産業技術総合研究所の研究評価委員を10年勤める。2003-10年、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特別研究教授。
現在は合同会社Loco共感編集部代表社員、京都工芸繊維大学特任教授、NTTドコモ・モバイル社会研究所理事、内閣府・地域活性化伝道師など13の役職を持つ。
著書は『サービス文明論』『21世紀の共感文章術』『2030年メディアのかたち』『マルチメディア組織革命』など多数。